マンション リフォームの前に
居室をはじめ、住戸の内側は専有部分なので壁材の張替えから間取りの変更まで自由にできます。ただし、壁式構造のマンションでは建物を支える構造壁は共有部分なので、間取り変更に制限がある場合も。
管理規約にはリフォームに関する制限が記載されているので、必ず事前に確認しましょう。
リフォームできるのは「専有部分」のみ
マンションは、個人所有の「専有部分」と、マンション全体の所有にあたる「共有部分」に分けられています。そのうち、床・壁・天井・柱・梁(はり)などの構造躯体(くたい)や窓や玄関ドアなどの開口部、バルコニー、配管部分などの共用部分はリフォームできません。つまり、自由にリフォームできるのは専有部分だけ、といえます。
構造によりリフォームの自由度は異なる
マンションの構造は、室内の四隅の柱や梁が出ている「ラーメン構造」と、壁で建物を支えている「壁構造」に大別できます。いずれも構造躯体を変更することはできませんが、間仕切り壁を取り払うのがむずかしい壁構造に比べ、ラーメン構造の方がプランの自由度が比較的高いといえます(ただし梁の位置が制約になることがあります)。間取り変更をともなうリフォームは、私共が丁寧に判断させて頂きます。
管理規約での取り決めをチェック
マンションには法律上の制約のほかに、各マンションごとに設けられた管理規約があります。たとえば、床をフローリングにする場合の取り決めや(遮音性能のレベルを指定するなど)、工事のやり方や手続きなど、細かい部分まで定めているマンションもあります。リフォームプランを立てる前に、まず管理規約を確認したほうがいいでしょう。
水まわりの大幅な移動は要注意
マンションのリフォームで最も問題となるのは水回り。キッチンを対面式に変更するなどの小さな移動は簡単ですが、水回りの位置を大きく移動するのは問題。たとえば、キッチンの場合、排水管に水がスムーズに流れるようにこう配をつける必要があるため簡単に移動できません。また、排水管から共用管までの距離や床の構造によっても制約を受けます。
電気やガスの容量も確かめて
電気やガスの容量はマンション全体で決まっています。リフォーム時に、電気容量の大きいエアコンや床暖房、食器洗い乾燥機などを取り入れるときは、あらかじめ管理組合などに問い合わせる必要があります。また、給湯機器の能力を上げたり、室内型から屋外型に変更する場合も、同様に管理組合の許可が必要です。
